敵メディア

マスコミの情報操作・偏向報道。

朝日新聞とＮＨＫが反日報道を繰り返す理由
（テレ東以外の全メディア）
中国、韓国の問題で、もう一つ重要なのは、日本のマスコミが相当、外国勢力に浸透されていることです。先生は「敗戦利得者」として、ＧＨＱの公職追放の結果、地位を得た大学総長・教授の影響で、戦前を否定し糾弾する人々が大学で再生産され、高級官僚やジャーナリズム、法曹界を支配していった問題の構図を指摘されました。敗戦利得者には他にも、法の隙間を突いて財産を形成していった在日外国人がいます。なぜマスコミは反日なのか、その答えの一つとして、在日外国人がマスコミの要所を押さえるようになった点があるように思います。

TV局の実態

TV局の社長や上層部は　ほぼ朝鮮帰化

上の画像１～７と同じです
画像１～７を動画にしただけ

ダウンロードしたい場合は　右クリックで保存
https://nottorisosi.com/mov/tv2.mp4

NHKの実態

今最近は中国も増えてるようです

ダウンロードしたい場合は　右クリックで保存
https://nottorisosi.com/mov/tv3.mp4

音量注意！

NHKは完全に敵です

脅し、恫喝ですよね

ダウンロードしたい場合は　右クリックで保存
https://nottorisosi.com/mov/tv4.mp4

怨霊注意！

メディアを乗っ取った人達の会話

この続きは　スヒョン文書
https://nottorisosi.com/suhyon/

日本の危機は拡散しにくくなってます

Point!
TV局の社員全員が敵ではないです、普通の社員は
善良な日本人だと思います、上層部、実権を握ってるヤツラです。
また　番組も素晴らし番組、正しい情報の方が多いと思います、
重要な情報、半島、大陸に不利な情報、
日本人が誇らしく思う報道はしないはずです。
乗っ取るために入り込んだ朝鮮人少し中国人だから　
このページ見ればわかります

TBS社員の独り言
「うちの局がこんなになってしまった経緯」
http://aikokutaro.blog.fc2.com/blog-entry-90.html

敵TV はこうして乗っ取られた
拡散用　画像1枚になってます

これ作った人凄いですTV局全部調べてこの通りです
『国民が知らない反日の実態』

すでに業務提携を解消してるのもありますが、
業務提携をした時点で敵が実権を握ってる
テレ東は乗っ取られてないのかな？

日本でこれを言ってるのは自分だけですが　5～10年後気づくはず
TV局は反社組織です　（テレ東以外）

GHQの「代理統治」「在日支配システム」は
歴史的事実です、でも報道したら
自分たちがヤバイから報道しません

掲示板　爆サイ

爆サイという掲示板があります
旭川イジメ事件で　利用してました
ヤクザの通名、本名
加害者の本名、住所、TEL番
載せても消されないユルイ掲示板です

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スレタイトル
「旭川を救うにはこれを理解しないと難しいかも」

本文

旭川は誰が牛耳ってますか？
帰化政治家の実態　知ってますか？

旭川も昔から　女を抱かせて　警察を抱き込む土壌があった
支配　乗っ取りですよね
政界も　純日本人少ない　帰化政治家が多い

メディアはなぜ　偏向報道するんでしょうか？　
（ホントは偏向報道じゃないけど）

膨大な情報量です　時間がある人が見て　
どれだけ貴重な情報か　教えてあげて欲しいです

読んで理解出来たら　見えてきますよ　何をどうすればいいのか

証拠付きで　解説しても　信じないから
調べさせる方式にチェンジしました

『消せない史実：朝鮮進駐軍の実態』
h　ttp://aikokutaro.blog.fc2.com/blog-entry-296.html

TBS社員「うちの局がこんなになってしまった経緯」
h　ttp://aikokutaro.blog.fc2.com/blog-entry-90.html

———–ココから　なんの根拠も無い考察です———-

フジテレビ　仲居くん問題　
女子アナ上納システム構築したの　誰ですかね？
会長と〇〇人との繋がり
フジの初めの会見　何の会見と似てた？

旭川　　　　　児童買春
フジテレビ　　女子アナ
今も　動画で脅され続けてないか心配　

その場合は
政治家の相手させて　政治家を支配　日本を乗っ取る　手口？

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これ投稿したら10分ほどで削除された
その後何も書き込めなくなった
多分IP制限かな？　いきなり出禁

スイスは永世中立国。
防衛、自衛、民間防衛が進んでるそうです
防衛白書には　ある国を乗っ取るには、
メディアから支配って書いてありました
イギリスはメディア乗っ取られてます。

第2段階　メディアを掌握
ちなみに全項目該当するモノあります
移民政策に関係して来ます　移民問題

敵の情報操作・偏向報道

日本最大の広告代理店、電通の成田豊最高顧問（７９）が韓国政府から修交勲章光化章を贈られた。３０年にわたる韓日文化交流事業を積極的に後援した功労だ。権哲賢（クォン・チョルヒョン）駐日大使が２４日に駐日韓国大使館に成田顧問を招いて勲章を授与した。修交勲章光化章は国権伸長や友邦との親善など国益増進に寄与した人に授与されるもので、外国人に贈られる最高等級の勲章だ。

勲章を授与された成田顧問は、「韓国の国歌であるムクゲの花言葉は尊敬だと聞いた。互いに尊敬する心を忘れないことこそ未来の両国民を強く結びつける基本だと確信する」と感想を述べた。また「韓国は私が生まれ青少年時代を送ったところで、一度も忘れたことはない」と話した。

１９２９年に忠清南道天安（チュンチョンナムド・チョナン）で生まれ、中学３年を終えるまで韓国で少年期を送った成田顧問は、鉄道業に従事する父親とともにソウルをはじめ各地で生活した。「いまでも夏には北漢山（プッカンサン）に登り、冬には漢江（ハンガン）でスケートをしたことをはっきりと覚えている」と振り返った。

成田顧問は８８年のソウルオリンピックと９３年の大田万博開催当時に協賛企業募集に寄与したほか、韓国が遅れて招致に乗り出した２００２年のサッカー・ワールドカップと関連しても両国の友好増進に向け韓日共同開催を主導した。２００５年からはソウルで毎年韓日サッカー大会を開催するなど多彩な韓日文化交流事業も主導してきた。昨年９月にソウルで開かれた韓日交流おまつりでは日本側実行委員長を務め行事を成功裏に進める実践力も誇示した。

成田顧問は本業の広告分野でも韓日協力を主導した。９７年に国内の広告会社のフェニックスコミュニケーションズと共同で韓日フォーラムを開催し、国内広告業界・メディアとの連係を図った。２００６年には韓日など８カ国・地域で構成されたアジア広告業協会を設立し初代会長に就任した。２００７年の第４回アジア広告業協会総会の済州島（チェジュド）での開催も成田顧問が主導した。金浦（キムポ）空港と羽田空港を結ぶシャトル便の就航も成田顧問の寄与が大きく作用した。

勲章授与式後に権大使が開催したレセプションには森喜朗もと首相ら日本の著名人が多く出席した。

韓流ブームの仕掛人は電通　　『WILL 2005年12月号』水島総
マスメディアが外部や内部の様々な思惑と目的を持った様々な勢力に利用されて来たのは、紛れもない事実である。また、社会に常に関わるマスメディアとしては、実際には当然のことである。メディアというものは、むしろそういうものだということを、私たちの認識の出発点にしなければならない。

しかし、近年のメディアにおける大衆意識操作の動きは、目に余るものがある。戦後六十年、これまでも、国内の「古典的な」反日サヨクが、メディアに入り込み、様々反日的な工作や番組制作を行ってきた。朝日新聞の反日的報道やＴＢＳのニュース２３、テレビ朝日の報道ステーション、田原総一郎のサンデープロジェクトなどは、その典型である。

特に近年は、団塊の世代以下の年齢層が、テレビ映像メディアの政策現場の中心的存在となり始めている。この世代は、当然、まっさらな形で日教組全盛のころの戦後教育を全身に浴び、「洗脳」されて育ってきている世代である。「みんな仲良く、喧嘩をせずに、話し合いで解決しましょう、話し合えばきっと理解し合えます」と骨の髄まで、能天気で危険な左翼教育を受けてきたのである。

従って、我が日本国が北朝鮮による拉致など、易々と行われる恐るべきスパイ天国であり、各国の諜報員が跋扈する激しい情報戦争の戦場あることなど、彼らには全く意識も理解もされていないのだ。その無警戒、無抵抗状態のマスメディアにとって、最近、危険な兆候として感じられるのが、外国勢力によるマスメディアへの浸透と工作活動の活発化である。

お隣の韓国は、北朝鮮より経済力では十倍の経済力を有しているが、近年北の情報工作によってすっかり親北朝鮮の国となり、日米韓同盟を離れて、中国と北朝鮮に接近しようとしている。これと同様な情報工作活動が、マスメディアを通して、我が国でも行われているのではないかと、私は心配している。

はっきり言っておきたい。あの韓流ブームとやらは、明らかに、意図的に計画され、実行されたものである。多分、電通が仕掛けたものだと思われるが、その背後に何が存在するのか、何が目的なのか、私には断定する材料がない。しかし、テレビに長年関わってきた経験から分かっていることがある。テレビ番組は、ドラマを含め、ほぼ一年前には番組編成が企画され決定される。昨年韓流ドラマ番組が、ＮＨＫから民放キー局全てにわたって一斉に横並びで放送され始めた。この状況は明らかに、一昨年以上前から計画され、昨年の秋にピークを迎えるように、仕組まれ、実行されたものと断言してよいと思う。

また、普通、各テレビ局は番組の視聴率を争うわけであるから、全く同種類の韓国のテレビ番組を一斉に横並び放映するなど、考えられない。この「異常事態」は、直接的には、テレビ局全てに影響力を持つ大手広告代理店「電通」によって仕掛けられたものだろうが、誰かが、または何らかの集団が、意図的、計画的に、電通にこのプランを依頼したはずなのである。

特定は出来ないが、韓流ブーム最盛期の頃、つまり昨年秋から年末頃だろうが、国会に提出されようとした法案が「在日外国人地方参政権」法案と、「人権擁護法案」であった。

無論、私の立場はこれらの法案に反対である。だからこそ、この法案を成立させるため、日本国民の間に、法案を受け入れる環境作りを狙った計画が、極めて戦略的に、巧妙な計画性をもって実行されているという事実、これを見逃してはならないと思う。

ハムニダテレビ関係図セヨ～

オモニオムニ　＝　主にお母さん

敵メディアは以上となります。